受動喫煙による被害を職場に対して訴訟を起こした件で和解が成立したと報じられました。
これは、日本青年会議所（JC）で働く元職員の女性の持病であるぜんそくが悪化して体調を崩し、平成28年9月から休職していたが、昨年4月にJCから業務遂行が困難であるとして解雇されたのをきっかけに訴訟を起こしたものです。
訴訟により元職員の女性が求めたものは解雇無効というものです。
つまり、解雇を撤回して慰謝料を支払えというものですね。
職場の受動喫煙対策に不備があったということで、結局のところ解雇無効を求めた裁判はJC側が解決金440万円を支払うこととなりました。
これって受動喫煙を主張した人が勝訴したように思うかもしれませんが、ちょっとおかしいですよね。
勝訴したのではなく、和解が成立？ どういうことでしょうか。
受動喫煙とは
タバコの有害物質としてよく知られているのはニコチン、タール、一酸化炭素の3つです。
また、タバコは周囲の人の健康も奪うというのもよく知られていますね。
タバコの煙には喫煙者が直接吸い込む「主流煙」とタバコの火がついた先から出る「副流煙」に分かれます。
この副流煙は主流煙に比べてニコチンが2.8倍、タールが3.4倍、一酸化炭素が4.7倍も含まれているといいます。
この副流煙を吸い込んでしまうことを受動喫煙といいます。
タバコを吸わない人にとっては吸いたい吸いたくないの意志に関わらず吸い込んでしまうというもので、大変問題になっているのも事実です。
受動喫煙で体調を崩す
タバコは有害なものとして広く知られています。
それは、肺がん、胃がん、脳卒中、心筋梗塞、呼吸器疾患など様々な病気のリスクが高まるという研究から有害とされているのです。
受動喫煙も同様の病気のリスクが高まるとされています。
たしかに、副流煙は主流煙の何倍もの有害物質が含まれているというのですから納得できる話です。
受動喫煙は近年、社会全体で取り組むべき問題として認識され、東京都では受動喫煙防止条例が可決、成立しました。
受動喫煙で毎年60万人が死んでいる
独立行政法人国立がんセンターと「喫煙と健康」WHO指定研究協力センターの調査をみてみると、受動喫煙が原因で毎年60万人が死んでいるというのです。
日本の家庭や職場内だけでも2004年度には6803人が受動喫煙が原因で死亡していると発表されています。
世界で60万人、日本だけでも6803人というのは驚異的な数字です。
受動喫煙が有害であるということ自体がウソ
さて、今まで解説してきたのは、あくまで世間で言われているウソの話です。
いや、ウソではありませんが、本当でもないのです。
どうもおかしいと思いませんか？
1965年の成人男性の喫煙率は80パーセントとほとんどの人が喫煙者でした。
現在は、タバコが有害だとされて34パーセントほどに減っています。
では、タバコが原因といわれている病気についてみてみましょう。
タバコが原因、さらには受動喫煙が原因といわれる肺がん、胃がん、脳卒中、心筋梗塞、呼吸器疾患などの病気になる確率は1965年当時から現在まであがり続けています。
あれ？ おかしいですよね。
喫煙者が半分以下になっているのに病気になる確率は上がっているのです。
一方、成人女性の喫煙率は1965年当時と今とでは大して変わっていないようですが、これもまた死亡率は上がっています。
次は受動喫煙について考えて見ましょう。
タバコを吸う喫煙者が半分以下に減り、分煙や受動喫煙対策などがされている現在、受動喫煙をする機会が減っているといえます。
ということは、受動喫煙をする人も1965年当時に比べて減っているはずですから病気が減っていくのが当然ですよね。
しかし、結果は受動喫煙を受ける人が減っているのにタバコが原因といわれる病気での死亡率は増えているのです。
これは、そもそもタバコが原因で肺がん、胃がん、脳卒中、心筋梗塞、呼吸器疾患などにかかるというようなことは単なる妄想にすぎないということです。
研究者は喫煙者だけを調べたりしていますが、結局タバコと病気という因果関係は認められないのです。
タバコが有害だと騒いでいますが、実はなにもわかっていないのです。
無害だとはいいませんが、タバコが原因と証明できるデータはどこにもなかったのです。
この裁判の結論は、JC側の負けのように聞こえますが、受動喫煙の対策不備によるものが大きいでしょう。
実のところ、受動喫煙が原因で体調不良を起こすとは証明されていないので、和解としたということです。
いわば、タバコが有害であるということそのものが立証されていないので、このまま訴訟を続けてもラチがあかないという判断で解決金を命じたというのがこの判決の意味ではないでしょうか。
物事には証明が大切です。
「ある」というなんの根拠も無い「証明のようなもの」に惑わされていますが、実は証明できてはいない。
また、「ない」ということは今までのデータにより証明されているのです。
次回では、さらに詳しく掘り下げてみたいとおもいます。